職業訓練は、再就職やキャリアチェンジを考える求職者にとって、資格取得・生活支援・再就職サポートを同時に受けられる国の総合支援制度です。
職業訓練はこんな人に向いている再就職プログラムです。
- 子育てを経て久しぶりに就職活動を開始するが就職できるか不安
- パートや派遣社員・契約社員から、正社員へステップアップを目指したい
- 収入が少なくて退職したものの再就職で自分の強みが打ち出せない
- 未経験のためか希望する職種で不採用が続き自信をなくしている
- 応募してもなかなか採用に至らず失業保険も残り少なくなった
このような方で何か自分の武器を身につけたいと考える方にとって職業訓練は実に頼もしい味方となります。
そのためには、実は失業保険と受講するタイミングをちゃんと理解しておかないとせっかくの魅力が半減してしまいます。
でも理解することはけっして難しくありません！
また、職業訓練を受けるにあたって、多くのメリットの裏にはデメリットが存在することも忘れてはなりません。
この記事を読むことで職業訓練のメリットとデメリットを正しく理解でき、さらにデメリットをメリットに変える方法をお伝えしていきます。
※この記事ではハローワークからもらえる給付金の正式名称である「基本手当」を、分かりやすくするために「失業保険」と表現しています。
職業訓練のメリット
職業訓練は国の雇用対策の重点施策に位置づけられています。さらに数年前と比べても明らかに支援体制が強化され、より受講しやすくなっています。
訓練に集中できる環境
失業保険を受け取りながら安心して学べる制度
ハローワーク指示（受講指示）を受けた方は、訓練校が失業保険手続きを代行します。
これにより、受講中はハローワークへの毎月の出頭が不要となり学習に集中できます。
詳しくは 職業訓練を【受講指示】で受ける条件と５つのメリットを徹底解説で詳しく説明しています。
求職活動の認定
求職活動の認定免除で訓練に専念できる
通常は4週間ごとに2回以上の求職活動が必要ですが、訓練受講中はこれ自体が求職活動とみなされます。
結果として、訓練に完全に集中できる環境が整います。
子育て中・非正規在職中の方にも配慮した制度も充実
- 託児サービス
子育て中の訓練受講者の方に対し、利用料金無料で託児サービスが利用できます。小学校就学前の児童が受入対象です。 - 短時間・短期期間のコース設定
1日4時間の短時間コースであったり2週間といった短期間のコースも設定されています。
子育ての方には通いやすい昼間の短時間帯が設定されたり、２週間という家庭に負担の少ない短期間でスキル資格を取得できます。
再就職支援の徹底強化
訓練中から再就職活動が始動。キャリアコンサルタントによる個別相談や模擬面接、求人紹介などがの支援が受けられます。
さらにハローワークとの連携で、訓練修了後もフォローが継続されます。
- 職業訓練校での再就職支援プログラム
- キャリアコンサルタントによる就職相談
- 応募書類の書き方指導・添削
- 模擬面接の実施
- 職業人講話（その職業で働く方や経験者の話を聞けるイベント）
- 求人紹介
資格＋実務スキルを同時に習得可能
簿記やPCスキルに加えて、実務応用（給与計算・AIの基礎・ビジネスマナー）まで学習内容が拡張されています。
励まし合える仲間ができる
クライアントで職業訓練を受講した人から、訓練を受けてみて一番よかった点を聞いてみると
「自分と同じような境遇の人と同じ目標に向かって勉強できたこと」を挙げる人が多いです。
学生時代とは一味違った貴重な体験になるということですね！
学歴が追加できる
2年かけて短期大学で長期の職業訓練コースを修了すると短大卒という学歴を得ることができます。
これにより、場合により学歴が向上し、履歴書に有益な情報として追加できます。
また、たとえ3ヶ月の訓練期間でももちろん履歴書に記載することができます。
ブランクや転職歴の多い方でも、学びの実績を「努力の証」として再就職面接で活かせます。
面接で「これまでに何か打ち込んだことなど」を聞かれたときに、そうした経験が貴重な経験としてアピールできるのではないでしょうか？
経済的支援と受講条件
失業保険（基本手当）と合わせて、受講中は経済支援が拡張されます。
給付日数延長
たとえば、自己都合退職で失業保険の支給日数が90日の方が、6ヶ月（180日）間の職業訓練を受ける場合を考えてみましょう。
通常は90日で給付終了ですが、「訓練延長手当」により訓練終了まで給付が延長され、残り140日分が追加支給されます。
つまり実際の受給総日数は90日→230日に増加し、約2.5倍の期間、安定した収入を得ながら訓練に専念できるということです。
これなら職業訓練に専念できますね。
さらに最大2年間も失業保険が延長されることもあるなんてすごいです！
交通費の支給
自宅から訓練校までの移動費用（通所手当）が補助されます。
この通所手当の額は交通手段により異なりますが、最大で月額42,500円が支給されますから、ほぼ不足することはないでしょう。（片道2キロ以上が対象です）
電車やバスの公共交通機関、または自動車が対象になります。
公共交通機関の利用の場合は、1ヵ月の定期券運賃相当額です。
自動車の場合は、以下の額が毎月支給されます。
給付制限の解除
自己都合で離職した人は原則1カ月間は失業手当がもらえないという「給付制限」が設けられています。
そうなると、失業保険の手続きはしたものの、しばらくは失業保険がもらえないという状況になります。
しかし職業訓練を受ける場合は訓練開始日に給付制限が解除されるため自己都合で退職しても1カ月間を待たずに失業保険をもらうことが可能です。
退職して収入が途絶えても、失業保険の支給が早まるので収入停止の期間が短くなるわけです。
会社を自己都合で退職した場合、雇用保険（基本手当）の受給手続日から原則として７日経過した日の翌日から1か月間雇用保険（基本手当）を受給できない期間があり、これを「給付制限」といいます。
受講手当の支給
失業保険の給付に追加して500円×40日の合計20,000円が支給されるものです。
テキスト代などはこの受講手当でかなり充当できます。
経済的なメリットを受けるための条件
これまでに述べた経済的な支援を得るためには、訓練開始の前日に失業保険の残り日数が一定数ある必要があります。
たとえば、訓練が始まる前日に失業保険を全て受け取ってしまっている場合はこのメリットを受けることはできません。
この経済的なメリットを得て訓練を受けることを「受講指示」と呼びます。
受講指示は職業訓練を受けるうえでとてもとても重要な要素です。
受講指示がない場合、訓練中に収入が途絶えてしまい、生活が困難になることがあります。
ですので、経済的なメリットを受けられるように失業保険と訓練開始日のスケジュールをしっかり計画して、職業訓練を受ける際に受講指示で受講できるようにしましょう。
受講指示で受けられる条件は、職業訓練を【受講指示】で受ける条件と５つのメリットを徹底解説で詳しく解説しています。
失業保険がもらえない方向けの給付金がある
雇用保険に加入していなかった方は失業保険の対象外となりますが、そうした方にも「職業訓練受講給付金（月10万円＋交通費）」という支援制度があります。
これは、失業保険がもらえなくても代わりの給付金として訓練期間中ずっと支給される制度です。
この制度は家族収入や資産要件など一定の条件を満たす必要がありますが、該当すれば生活費を支給されながら訓練を受けられる心強い仕組みです。
ただし、家族収入や預貯金要件があるため、詳細確認が必要です。
支給条件は、職業訓練受講給付金をわかりやすく解説｜条件や手続きの流れは？で詳しく説明しています。
支給要件は厳しいのですが、10万円の生活費をもらいながら職業訓練を受けられるので大変魅力的といえるでしょう。
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関連記事：選考突破の本質を掴む！体系的メソッドで差をつける
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職業訓練を受けるデメリットとは？
「無料で資格やスキルが身につき、さらに受講中の生活支援から再就職支援までしてくれる！」
これを聞くと、まさにいいことずくめにみえる職業訓練ですが、すべての失業者にとってお勧めできるわけではありません。
たしかに職業訓練は国が力を入れて行う肝いりの雇用対策の一つであり魅力的な制度であることに異論の余地はありませんが、すべての求職者に合うものではありません。
求職者によっては以下のリスク、デメリットがあることは知っておくべきでしょう。
①訓練受講中の経済的な不安
収入は前職の6～8割程度に低下し、アルバイトで収入増を図ると失業保険減額の可能性があります。
週20時間以上の勤務は受講要件違反になるため注意。
訓練受講中の生活基盤が不安定
失業保険をもらいながら受講していく場合、収入が退職前の収入に比べておおよそ6〜８割程度に下がってしまうことになります。その収入ではとても生活維持はできないという事情の方もみえるでしょう。
「職業訓練中に失業保険を受けながらさらにアルバイトもしながら受講できないかな？」
と思われるかもしれませんが、多くの職業訓練では平日に毎日授業があり基本的に働きながら受講することができません。
職業訓練の授業は土日祝が休みなので休日に働けないことはありませんが、その場合は失業保険が減額されたりしますから無理して働く旨味はあまりありません。
そもそも訓練受講中に週20時間以上の勤務は許されません。週20時間以上の働き方をすると失業保険に加入する働き方となり、それは職業訓練を受講できる要件から外れてしまうからです。
じゃあ週20時間未満に調整して働けばよいかというと職業訓練の受講は継続できるものの今度は失業保険が減額されてしまいます。
せっかくアルバイトをしてもその分は失業保険が減ってしまうので収入合計でプラスにならないことになります。
つまり、「失業保険の額にプラスして収入を増やそうとしても増えない」仕組みになっているんですね。
また失業保険がもらえない方を対象に月10万円＋交通費が支給される「職業訓練受講給付金」ですが、実はさまざまな厳しい要件をクリアしなければいけません。
ひとり暮らしの方はまだもらえる可能性がありますが、家族と一緒に暮らしている方は職業訓練受講給付金をもらうのはノーチャンスと考えたほうがよいでしょう。
失業保険をもらえる人でも、経済的なメリットを受けられない場合あり
失業保険残日数が少ない場合、延長支給を受けられず「受講指示」対象外となることがあります。
その場合は生活支出が途切れるおそれがあるため、訓練受講時期を逆算して計画を立てましょう。
②訓練を受講できない可能性
職業訓練を受講するためには必ず選考会をクリアしなければいけません。
せっかく職業訓練に申し込んだのに選考会で不合格になってしまうことは当然あります。
仮に定員に満たない応募数でも必ず選考は行われますから、必ず受講できるとは限りません。
あるいは職業訓練に申込みをしても応募人数が少ないために開講されないというリスクもあります。
これは、かなり悲しいパターンです！
また、人気の高い医療事務・介護・パソコン系のコースでは倍率が高く、申込時期を逃すと次回募集まで数ヶ月待つこともあります。
職業訓練の応募は併願がダメなので一つのコースにしか申込みができません。
もし開講されない場合は申し込み前のゼロスタートに戻ってしまうわけです。
これはかなりのリスクといえるでしょう。
ヘタをすると1ヶ月ほどの空転期間が生じてしまいます。
こうなると、次に受けようとする職業訓練では失業保険の支給残日数が不足して受講指示では受けられず経済的メリットがなくなり、結果として職業訓練の受講をあきらめざるを得ない可能性が出てきます。
📌対策のポイント
申込み開始直後にハローワークへ行き、定員や倍率の情報を早めに確認しておくことが大切です。
特に都市部では人気コースが集中する傾向があるため、複数の候補コースをリストアップしておくと安心です。
3.訓練を受けるために退職するリスク
職業訓練を受講するために退職したものの、職業訓練の選考に落ちてしまったり、先に書いたように応募人数が少なくて職業訓練が開講されない場合だってあります。
すると、仕事はなくなった上に、さらに職業訓練も受けられないという厳しい状態になってしまいます。
仕事にも職業訓練にもつけない厳しい状態は避けたいですね。
４.職業訓練受講給付金のデメリット
失業保険がもらえない、すでにもらいきった、などの場合に、失業保険に代わって受給可能なハローワークの給付金で職業訓練受講給付金があります。詳しくは訓練受講給付金で解説しています。
この給付金はさまざまな支給要件があるため、失業保険がもらえない方はすべてもらえるわけではありません。
さらに、仮にもらえる条件に該当していても、１日でも欠席があるとその期間は支給されないなど厳しい要件が課せられます。
実際に、職業訓練受講給付金をもらえる前提で訓練を受講したはよいが、実際にはもらえないという場合が少なくありません。
つまり、必ず受給できるという確実性に欠けるという点はデメリットといえるでしょう。
5.訓練内容と自分の希望がずれる場合がある
同じ「事務系コース」でも、カリキュラム内容は訓練校によって大きく異なります。
たとえば「医療事務を学びたい」と思っても、実際はWordやExcelの基礎中心だった…というケースも。
ハローワークで「訓練コース詳細（シラバス）」を必ず確認しましょう。
どんな資格が取れるのか、実習はあるのか、訓練後の就職率などを事前に知っておくことが重要です。
6.再就職まで時間がかかる
職業訓練期間は3ヶ月～2年と幅広く、長期コースでは受講中にブランクがさらに延びてしまうこともあります。
また、訓練終了直後に希望通りの求人がすぐに見つかるとは限りません。
ただし、訓練中にキャリアコンサルタントが再就職サポートを行うため、「訓練＋求職活動」を並行すればブランクを最小限に抑えられます。
職業訓練受講のデメリットをメリットに変える
このように職業訓練を受けるには一定のリスク、デメリットがあることをお分かりいただけたと思います。
では、いったいどうしたらよいでしょうか？
デメリットをメリットに変える視点
どんな制度にも短所はありますが、職業訓練の“デメリット”は事前の準備と意識次第でほとんど解消できます。
具体的には以下の3点を意識しましょう。
次に、職業訓練のメリットを活かしつつ、デメリットを解消する手法をお伝えします。
それは、職業訓練の申込みと平行して求職活動も進めることです。
職業訓練に申し込んだ後でも、就職が決まれば訓練申込みを辞退することが可能です。さらに、訓練が始まっても積極的な就職活動は訓練校でも奨励されています。
実際、職業訓練のコースには就職支援のカリキュラムが組み込まれています。
そのため、「訓練申込後に辞退」あるいは「訓練受講中に途中退校」しても問題ありません。
なぜなら、職業訓練制度自体が再就職をサポートするための仕組みであるからです。
職業訓練に申し込んだあとでも辞退できるということですね。
ですから、再就職活動と併せて職業訓練の手続きも進めていくことでリスクを軽減することができます。
さらに、積極的な就職活動はじつは職業訓練の面接対策にもなります。
詳しくは職業訓練校 受けられる条件で説明していますが、選考会の面接においては「これまでの求職活動実績」が問われます。再就職に対して前向きな姿勢が問われるわけです。
特に求職者支援訓練では応募書類に「求職活動状況」を記載しなければなりません。
ですから、就職活動と職業訓練の申込みを並行することは問題ないどころかリスクを避けるオススメの方法といえるのです。
◉職業訓練は魅力的ですが、“今の自分に本当に合う選択なのか”迷う方も多いはず。
後悔しない判断基準と、訓練と就職の最適な両立法を解説しています。
関連記事：「訓練」か「就職」か？ もう悩む必要はありません。
訓練か就職か？もう悩む必要はありません。
スキルアップと内定獲得を同時に目指す具体的な併用ノウハウを徹底解説。
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職業訓練を受ける場合の注意点
職業訓練を受けるためには、まずハローワークで訓練相談を受け、自分に合ったコースを選ぶことが重要です。
その際、ハローワークでは、
「この人は訓練を受けるのにふさわしいか」
を判断するために、これまでの求職活動の状況をチェックします。
特に重要なのは、積極的に就職活動をしているかどうか。
例えば、求人サイトに登録して興味のある仕事に応募したり、企業とやり取りした実績があると、積極性がアピールできます。
こうした活動をしておくと、ハローワークでも
「この人は職業訓練を受ける準備ができている」
と評価されるんです。
そして、ハローワークで「受講あっせん」を受けることが、職業訓練の第一歩。
この手続きでは、訓練があなたの再就職に本当に必要かどうかが認められれば、訓練校の選考試験を受けることができるようになります。
逆に、この「あっせん」が受けられないと、職業訓練には申し込めません。
だからこそ、事前準備がとても大切なんです。
さらに、訓練申し込みの際には、過去の求職活動を具体的に書類に記載する必要があります。
実はこれ、単なる形式ではありません。
選考会では
「どんな就職活動をしてきたか？」
と具体的に質問されるので、事前にしっかりと実績を積んでおくことで選考突破の可能性がグッと上がります。
- 「受講あっせん」の手続きがスムーズに進む
・求職活動の実績がしっかりしていると、必要書類の準備や審査がスムーズに進みます - 訓練校の選考試験で好印象を与えられる
・再就職への積極性が評価されるため、選考試験でも良い結果を期待できます。 - 訓練中の就職活動が効率的に進む
・初期準備をしておくことで、訓練期間中の応募や面接がスムーズに行えます。
こうした求職活動をしっかりすることで、以下のような訓練申込書の記入が可能になります。
子育てが一段落し、地域で長く働ける医療事務への就職を希望しています。
パート勤務と並行して応募も行いましたが、専門知識不足で苦戦。
適職診断で正確性・協調性が強みと分かり、応募書類の添削で自己PRを改善しました。
医療事務科で診療報酬やレセプト作成を基礎から学び、資格取得を目指します。
訓練では積極的に学び、周囲と協力しながらスキルを高め、地域医療に貢献できる人材を目指します。
◉受けたい訓練が決まったら、次は『評価される準備』を整える番です。
申込書と面接で確実に合格を勝ち取る方法を紹介します。
関連記事：【無料ツールで簡単！】 選考通過率が劇的に上がる！面接・筆記・申込書 即効攻略法
いよいよ合格準備の最終段階。
訓練選考で重視されるのは「知識」より「行動の証拠」。
「合格対策が難しそう」その不安、無料ツールとシンプルな手順で解決できます。
◉もし結果が思うようでなくても、立て直すチャンスはあります。次の一歩を考える参考に。
まとめ：メリットを最大化し、自分に合う訓練を選ぼう！
職業訓練は「国が用意する最強の再就職支援制度」と言っても過言ではありません。
しかし、制度の仕組みや給付条件を理解せずに始めると、途中で経済的・生活的に苦しくなってしまうことも。
受講前に「訓練内容」「通学条件」「給付の仕組み」をしっかり確認し、“受講指示”を得た状態で訓練をスタートすることが成功の第一歩です。
そして、訓練で得た資格・経験は、再就職活動であなたの強力な武器になります。
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