職業訓練は再就職を目指す求職者にとって有り余るほどのメリットが満載の制度です。
職業訓練はこんな人に向いている再就職プログラムです。
- 子育てを経て久しぶりに就職活動を開始するが就職できるか不安
- パートや派遣社員・契約社員から、正社員へステップアップを目指したい
- 収入が少なくて退職したものの再就職で自分の強みが打ち出せない
- 未経験のためか希望する職種で不採用が続き自信をなくしている
- 応募してもなかなか採用に至らず失業保険も残り少なくなった
このような方で何か自分の武器を身につけたいと考える方にとって職業訓練は実に頼もしい味方となります。
そのためには失業保険と受講するタイミングをちゃんと理解しておかないとせっかくの魅力が半減してしまいます。でも理解することはけっして難しくありません！
また、職業訓練を受けるにあたって、多くのメリットの裏にはデメリットが存在することも忘れてはなりません。この記事を読むことで職業訓練のメリットとデメリットを正しく理解でき、さらにデメリットをメリットに変える方法をお伝えしていきます。
※この記事ではハローワークからもらえる給付金の正式名称である「基本手当」を、分かりやすくするために「失業保険」と表現しています。
この記事を書いた人
就職支援カウンセラーとして14年 キャリアコンサルタント、社会保険労務士
職業訓練のメリット
職業訓練は国の雇用対策の重点施策に位置づけられています。さらに数年前と比べても明らかに支援体制が強化され、より受講しやすくなっています。
訓練に集中できる環境
失業保険の認定の代行（失業保険をもらいながら公共職業訓練を受講する受講指示の方のみ）
職業訓練を受けている間、職業訓練校が受講生の代わりにまとめて失業保険手続きを行います。その結果、受講生は毎月ハローワークに手続きに行く必要がありません。
求職活動の認定
失業保険を受け取るために通常は認定日と認定日の間（約４週間）に最低2回以上の求職活動が必要です。たとえば「ハローワークでの職業相談」や「セミナー受講」、「求人への応募」といった活動が必要になります。
しかし、職業訓練中は、訓練を受講していることが求職活動とみなされます。職業訓練を受けている間は職業訓練に専念できるという仕組みなのです。
子育て中・非正規在職中の方にも配慮した制度も充実
- 託児サービス
子育て中の訓練受講者の方に対し、利用料金無料で託児サービスが利用できます。小学校就学前の児童が受入対象です。 - 短時間・短期期間のコース設定
1日4時間の短時間コースであったり2週間といった短期間のコースも設定されています。子育ての方には通いやすい昼間の短時間帯が設定されたり、２週間という家庭に負担の少ない短期間でスキル資格を取得できます。
再就職の支援
訓練中から訓練終了しても再就職活動を支援
職業訓練のカリキュラムには再就職支援のカリキュラムが必ず組み込まれています。
訓練期間中から就職支援の授業が設定されキャリアコンサルタントの個別支援など再就職に向けた以下のような支援を行なっています。
- 職業訓練校での再就職支援プログラム
- キャリアコンサルタントによる就職相談
- 応募書類の書き方指導・添削
- 模擬面接の実施
- 職業人講話（その職業で働く方や経験者の話を聞けるイベント）
- 求人紹介
さらに求職者支援訓練ではハローワークの就職支援も強化されています。
訓練受講中から月１回のハローワーク来所がカリキュラムに設定され訓練期間終了後も再就職に向けてハローワークの支援を受けるようになっています。
資格という武器を取得できる
多くの訓練コースでは訓練受講によってさまざまな資格取得ができるカリキュラムが組まれています。これにより再就職でアピールできる武器を身につけることができます。
励まし合える仲間ができる
クライアントで職業訓練を受講した人から、訓練を受けてみて一番よかった点を聞いてみると「自分と同じような境遇の人と同じ目標に向かって勉強できたこと」を挙げる人が多いです。
学生時代とは一味違った貴重な体験になるということですね！
資格＋スキルアップで未経験職種に再就職
職業訓練の目標は資格取得だけでなく、仕事で活かせる能力向上も重視します。例えば、事務パソコンコースではパソコンや簿記の資格獲得だけでなく、給料計算、ビジネスマナー、最新のAI知識なども学ぶことができます。こうした「学び」によって未経験の職種でもためらわず応募することができるようになります。
学歴が追加できる
2年かけて短期大学で長期の職業訓練コースを修了すると短大卒という学歴を得ることができます。これにより、場合により学歴が向上し、履歴書に有益な情報として追加できます。また、たとえ3ヶ月の訓練期間でももちろん履歴書に記載することができます。
これは単に履歴書に職業訓練歴を追加できるだけではありません。
たとえばこんなケースを連想してみてください。
- 高校はやむを得ず中途退学した
- 自己都合の転職歴がいくつかあり面接での印象が良くない
でも、職業訓練を受けていた受講期間中は授業が休みの日も自宅で復習して懸命についていった。共に学ぶ仲間とも励まし合いながら協力して最後までやり遂げた。その結果、資格を取ることができた。
面接で「これまでに何か打ち込んだことなど」を聞かれたときに、そうした経験が貴重な経験としてアピールできるのではないでしょうか？
失業保険をもらえる方はさらに経済的なメリット
職業訓練を受けるうえで見逃せないメリットがハローワークから「経済的な支援を受けられること」です。これはとてつもなく大きなメリットで、このメリットを受けられることで職業訓練の受講を決断される方も多いはずです。以下のような経済的に強力な支援があります。
授業料無料
職業訓練は通常2ヶ月から7ヶ月の期間で実施されますが、一部の長期コースを除き授業料は完全に無料です。テキスト代や資格試験の受験料など一部の負担はあるものの総じて自己負担が少なく、長期間にわたる受講が可能です。これは長期になればなるほど高額になる民間の有料講座と比べて非常に有利な点です。
ちなみに職業訓練が提供しているコースを無料で受講できることがいかにすごいことか以下の3つの例で紹介してみます。
・医療事務系資格 3ヶ月コース 自費の料金目安15万円〜
医療事務の訓練コースは、医療機関での事務系の資格取得をめざすプログラムです。
「医療事務」「調剤薬局事務」「介護事務」といった資格のなかで複数の資格を２〜４ヶ月の短期間で取得可能です。
さらに現場体験もカリキュラムに組み込まれている場合もあります。
2. フォークリフト・クレーン・溶接などの資格取得 3ヶ月コース 自費の料金目安30万円
この訓練プログラムは、物流や建設分野での作業スキルを身につけることを目的としています。フォークリフト、玉掛け、クレーン、溶接といった工場作業や運搬作業、倉庫作業に必要な技術を3ヶ月で効率的に学ぶことができます。特にフォークリフトの資格は年齢を重ねた人の再就職にもとても有効な資格といわれています。
修了生は建設現場や物流倉庫で即戦力として活躍できます。
3. WEBデザイン 6ヶ月 自費の料金目安 50〜70万円
WEBデザインのコースは、デジタル分野での専門的なスキルを身につけるプログラムです。6ヶ月の期間をかけ、基本的なデザインソフトやプログラミング言語を習得します。
この訓練はある程度の高度な技術を学ぶため、仮に自費で受けようとすると結構な費用がかかります。
修了後にはウェブデザインやプログラム開発などデジタルクリエイテブ分野での職を目指すことができ、職業訓練では特に人気のコースです。
失業保険がもらえない方向けの給付金がある
専業主婦、フリーター・アルバイトなどで訓練開始前に雇用保険に加入していなかった場合は失業保険がもらえません。その場合は受講指示で受けることはできませんので経済的なメリットである給付日数の延長や受講手当などはありません。
ただし失業保険をもらえない場合でも、ハローワークから給付金がもらえる制度があります。それが毎月10万円＋交通費が支給される「職業訓練受講給付金」です。
支給要件は厳しいながらも職業訓練受講給付金がもらえれば職業訓練を受けてみたいと思う方は多いでしょう。
この職業訓練受講給付金がもらえる対象者は失業保険がもらえない方だけではなく、失業保険をもらっていたけど職業訓練受講開始日にはすでに失業保険をもらい終わる方、失業保険をもらい終わってはいないもの受講開始日に残日数が少なくあとで述べる受講指示にはならない方も支給対象になります。
毎月、支給申請をして認定を受けなければいけませんが、支給要件に該当すると認定されれば訓練受講開始日から終了日までの期間中にわたり毎月支給を受けることができます。
支給要件は厳しいのですが、10万円の生活費をもらいながら職業訓練を受けられるので大変魅力的といえるでしょう。
◉給付日数の延長
失業保険の給付日数が訓練を受ける期間に応じて延長されます。職業訓練受講中に失業保険の日数がゼロになっても、訓練が終了するまで給付日数が延長（訓練延長手当として支給）され失業保険を最後まで受けながら受講ができます。
職業訓練が終了まで失業保険をもらえるので安心して受講できるということですね！
私はこの、
「失業保険が訓練終了まで延長される」
ことが職業訓練を受ける際の最大のメリットだと思っています。
では、どれくらいの額の給付を受けることができるのでしょうか？
事例 35歳の人が5年間働いた会社を自己都合で退職した場合（失業保険の支給日数は90日とする）
仮に失業保険を50日分もらったあとに6ヶ月（180日間）の職業訓練を受けたとします。 通常は「90日－50日＝残り40日間」で失業保険の受給が終了。つまり職業訓練開始後40日目で本来の失業保険の受給期間が終了します。
しかしこの給付期間の延長（訓練延長手当）があるので、訓練終了までの残りの期間「180日－40日＝140日間」が失業保険の追加支給になります。
本来90日間だった給付期間に140日間が加わり、合計230日間分の失業保険が支給されるようになります。
なんと失業保険の支給日数が
90日間⇒230日間と大幅に増える
ことになるのです！
失業保険は月々支給されますが、延長された期間中の支給額はもちろん同額がもらえます。
ちなみに2年間の長期訓練コースを受講した場合も2年間はしっかり失業保険がもらえます。
これなら職業訓練に専念できますね。さらに最大2年間も失業保険が延長されることもあるなんてすごいです！
交通費の支給
自宅から訓練校までの移動費用（通所手当）が補助されます。この通所手当の額は交通手段により異なりますが、最大で月額42,500円が支給されますから、ほぼ不足することはないでしょう。（片道2キロ以上が対象です）
給付制限の解除
自己都合で離職した人は原則2カ月間は失業手当がもらえないという「給付制限」が設けられています。
そうなると失業保険の手続きはしたものの、しばらくは失業保険がもらえないという状況になります。
しかし職業訓練を受ける場合は訓練開始日に給付制限が解除されるため自己都合で退職しても2カ月間を待たずに失業保険をもらうことが可能です。
退職して収入が途絶えても、失業保険の支給が早まるので収入停止の期間が短くなるわけです。
給付制限とは？
会社を自己都合で退職した場合、雇用保険（基本手当）の受給手続日から原則として７日経過した日の翌日から２か月間雇用保険（基本手当）を受給できない期間があり、これを「給付制限」といいます。
受講手当の支給
失業保険の給付に追加して500円×40日の合計20,000円が支給されるものです。テキスト代などはこの受講手当でかなり充当できます。
給付金のまとめ
※失業保険（正式には基本手当）を含めどのような給付金が出るかをまとめますと以下のようになります。
経済的なメリットを受けるための条件
これまでに述べた経済的な支援を得るためには、訓練開始の前日に失業保険の残り日数が一定数ある必要があります。
たとえば、訓練が始まる前日に失業保険を全て受け取ってしまっている場合はこのメリットを受けることはできません。
この経済的なメリットを得て訓練を受けることを
「受講指示」と呼びます。
受講指示は職業訓練を受けるうえでとてもとても重要な要素です。
受講指示がない場合、訓練中に収入が途絶えてしまい、生活が困難になることがあります。
ですので、経済的なメリットを受けられるように失業保険と訓練開始日のスケジュールをしっかり計画して、職業訓練を受ける際に受講指示で受講できるようにしましょう。
| 所定給付日数 | 必要な支給残日数（訓練開始日現在） | |
| 給付制限あり | 給付制限なし | |
| 90日 | 31日以上 | 1日以上 |
| 120日 | 41日以上 | 1日以上 |
| 150日 | 51日以上 | 31日以上 |
| 180日 | 61日以上 | 61日以上 |
| 210日 | 71日以上 | 71日以上 |
| 240日 | 91日以上 | 91日以上 |
| 270日 | 121日以上 | 121日以上 |
| 300日 | 151日以上 | 151日以上 |
| 330日 | 181日以上 | 181日以上 |
| 360日 | 211日以上 | 211日以上 |
職業訓練を受けるデメリットとは？
「無料で資格やスキルが身につき、さらに受講中の生活支援から再就職支援までしてくれる！」
これを聞くと、まさにいいことずくめにみえる職業訓練ですが、すべての失業者にとってお勧めできるわけではありません。
たしかに職業訓練は国が力を入れて行う肝いりの雇用対策の一つであり魅力的な制度であることに異論の余地はありませんが、すべての求職者に合うものではありません。
求職者によっては以下のリスク、デメリットがあることは知っておくべきでしょう。
①訓練受講中の経済的な不安
失業保険をもらえる場合には訓練受講終了まで失業保険の給付が延長などさまざまな経済的な支援を受けられ、失業保険がもらえない場合も職業訓練受講給付金という経済支援を利用することが可能です。
ただし以下のリスクがあります。
訓練受講中の生活基盤が不安定
失業保険をもらいながら受講していく場合、収入が退職前の収入に比べておおよそ6〜８割程度に下がってしまうことになります。その収入ではとても生活維持はできないという事情の方もみえるでしょう。
「職業訓練中に失業保険を受けながらさらにアルバイトもしながら受講できないかな？」
と思われるかもしれませんが、多くの職業訓練では平日に毎日授業があり基本的に働きながら受講することができません。
職業訓練の授業は土日祝が休みなので休日に働けないことはありませんが、その場合は失業保険が減額されたりしますから無理して働く旨味はあまりありません。
そもそも訓練受講中に週20時間以上の勤務は許されません。週20時間以上の働き方をすると失業保険に加入する働き方となり、それは職業訓練を受講できる要件から外れてしまうからです。
じゃあ週20時間未満に調整して働けばよいかというと職業訓練の受講は継続できるものの今度は失業保険が減額されてしまいます。
せっかくアルバイトをしてもその分は失業保険が減ってしまうので収入合計でプラスにならないことになります。
つまり、「失業保険の額にプラスして収入を増やそうとしても増えない」仕組みになっているんですね。
また失業保険がもらえない方を対象に月10万円＋交通費が支給される「職業訓練受講給付金」ですが、実はさまざまな厳しい要件をクリアしなければいけません。
ひとり暮らしの方はまだもらえる可能性がありますが、家族と一緒に暮らしている方は職業訓練受講給付金をもらうのはノーチャンスと考えたほうがよいでしょう。
失業保険をもらえる人でも、経済的なメリットを受けられない場合あり
経済的なメリットを受けるためには受講指示でなければいけません。
受講指示になるためには職業訓練開始前日に失業保険の残り日数が一定数必要です。
一定の日数が残っていなければ、たとえ失業保険をもらえる方であっても受講指示にならないため、残念ながら給付日数の延長などといった経済的なメリットは受けられません。
それでは訓練受講中の生活が維持できない、家族の理解が得られないという場合もあるでしょう。
そのような方は職業訓練を受講するより早く次の仕事探しに専念したほうがよいのかもしれません。
②訓練を受講できない可能性
職業訓練を受講するためには必ず選考会をクリアしなければいけません。
せっかく職業訓練に申し込んだのに選考会で不合格になってしまうことは当然あります。
仮に定員に満たない応募数でも必ず選考は行われますから、必ず受講できるとは限りません。
あるいは職業訓練に申込みをしても応募人数が少ないために開講されないというリスクもあります。
これは、かなり悲しいパターンです！
職業訓練を専門に実施している職業訓練の公的施設であるポリテクセンターなどではそうした心配はありませんが、民間で都道府県などから委託されている職業訓練コースは、採算の関係もあり一定の応募人数が集まらないと開講されないことがあります。
（目安は応募人数が定員の半分以上とされますが訓練コースによって違います）
職業訓練の応募は併願がダメなので一つのコースにしか申込みができません。
もし開講されない場合は申し込み前のゼロスタートに戻ってしまうわけです。
これはかなりのリスクといえるでしょう。
ヘタをすると1ヶ月ほどの空転期間が生じてしまいます。
こうなると、次に受けようとする職業訓練では失業保険の支給残日数が不足して受講指示では受けられず経済的メリットがなくなり、結果として職業訓練の受講をあきらめざるを得ない可能性が出てきます。
3.訓練を受けるために退職するリスク
職業訓練を受講するために退職したものの、職業訓練の選考に落ちてしまったり、先に書いたように応募人数が少なくて職業訓練が開講されない場合だってあります。
すると、仕事はなくなった上に、さらに職業訓練も受けられないという厳しい状態になってしまいます。
仕事にも職業訓練にもつけない厳しい状態は避けたいですね。
４.職業訓練受講給付金のデメリット
失業保険がもらえない、すでにもらいきった、などの場合に、失業保険に代わって受給可能なハローワークの給付金で職業訓練受講給付金があります。詳しくは訓練受講給付金で解説しています。
この給付金はさまざまな支給要件があるため、失業保険がもらえない方はすべてもらえるわけではありません。
さらに、仮にもらえる条件に該当していても、１日でも欠席があるとその期間は支給されないなど厳しい要件が課せられます。
実際に、職業訓練受講給付金をもらえる前提で訓練を受講したはよいが、実際にはもらえないという場合が少なくありません。
つまり、必ず受給できるという確実性に欠けるという点はデメリットといえるでしょう。
職業訓練受講のデメリットをメリットに変える
このように職業訓練を受けるには一定のリスク、デメリットがあることをお分かりいただけたと思います。
では、いったいどうしたらよいでしょうか？
それは、職業訓練の申込みと平行して求職活動も進めることです。
職業訓練に申し込んだ後でも、就職が決まれば訓練申込みを辞退することが可能です。さらに、訓練が始まっても積極的な就職活動は訓練校でも奨励されています。
実際、職業訓練のコースには就職支援のカリキュラムが組み込まれています。
そのため、「訓練申込後に辞退」あるいは「訓練受講中に途中退校」しても問題ありません。
なぜなら、職業訓練制度自体が再就職をサポートするための仕組みであるからです。
職業訓練に申し込んだあとでも辞退できるということですね。
ですから、再就職活動と併せて職業訓練の手続きも進めていくことでリスクを軽減することができます。
さらに、積極的な就職活動はじつは職業訓練の面接対策にもなります。
詳しくは職業訓練校 受けられる条件で説明していますが、選考会の面接においては「これまでの求職活動実績」が問われます。再就職に対して前向きな姿勢が問われるわけです。
特に求職者支援訓練では応募書類に「求職活動状況」を記載しなければなりません。
ですから、就職活動と職業訓練の申込みを並行することは問題ないどころかリスクを避けるオススメの方法といえるのです。
職業訓練を受ける場合の注意点
職業訓練を受けるためには、まずハローワークで訓練相談を受け、自分に合ったコースを選ぶことが重要です。
その際、ハローワークでは、
「この人は訓練を受けるのにふさわしいか」
を判断するために、これまでの求職活動の状況をチェックします。
特に重要なのは、積極的に就職活動をしているかどうか。
例えば、求人サイトに登録して興味のある仕事に応募したり、企業とやり取りした実績があると、積極性がアピールできます。
こうした活動をしておくと、ハローワークでも
「この人は職業訓練を受ける準備ができている」
と評価されるんです。
そして、ハローワークで「受講あっせん」を受けることが、職業訓練の第一歩。
この手続きでは、訓練があなたの再就職に本当に必要かどうかが認められれば、訓練校の選考試験を受けることができるようになります。
逆に、この「あっせん」が受けられないと、職業訓練には申し込めません。
だからこそ、事前準備がとても大切なんです。
さらに、訓練申し込みの際には、過去の求職活動を具体的に書類に記載する必要があります。
実はこれ、単なる形式ではありません。
選考会では
「どんな就職活動をしてきたか？」
と具体的に質問されるので、事前にしっかりと実績を積んでおくことで選考突破の可能性がグッと上がります。
- 「受講あっせん」の手続きがスムーズに進む
・求職活動の実績がしっかりしていると、必要書類の準備や審査がスムーズに進みます - 訓練校の選考試験で好印象を与えられる
・再就職への積極性が評価されるため、選考試験でも良い結果を期待できます。 - 訓練中の就職活動が効率的に進む
・初期準備をしておくことで、訓練期間中の応募や面接がスムーズに行えます。
職業訓練の合格率を大きく上げる — 他の応募者と差をつける3ステップ＋7日間行動スケジュール
職業訓練の選考では、応募書類や面接内容だけでなく、
「受講前からどれだけ就職活動を進めているか」 が重要な評価ポイントです。
多くの応募者は、失業保険の認定に必要な活動しか行っておらず、適性診断や履歴書作成、求人応募まで踏み込んでいる人はごくわずか。
だからこそ、この3ステップを実践するだけで、他の応募者より確実に有利になります。
合格率を高める3つの行動
ミイダス【適職診断】
自分の強み・適性をデータ化し、志望動機や面接回答に説得力をプラス。
訓練応募では「就職準備に積極的」と評価されやすくなります。
※失業保険の求職活動実績には含まれません。
訓練校が重視する3つの評価ポイント
- 修了後の就職見込み
→ 就職率向上は訓練校の最重要課題。事前から就職活動を進めている人は高評価。 - 授業への前向きな姿勢
→ 積極的な就職準備は、学びにも真剣に取り組む証拠として見られる。 - 周囲への良い影響
→ 目的意識が高い人は、クラス全体の士気を高める存在として歓迎される。
合格までの7日間行動スケジュール
| 日付 | やること・目的 |
|---|---|
| 1日目 | ミイダスで適職診断を受ける（強み・適性把握） |
| 2日目 | 診断結果をもとに志望動機の骨子を考える |
| 3日目 | キャリアインデックスで履歴書を作成 |
| 4日目 | 履歴書を完成させて応募書類の基盤を固める |
| 5日目 | コウジョブなどの求人サイトに登録し、応募先を絞り込む |
| 6日目 | 応募書類を送付し、複数の求人に実際に応募する |
| 7日目 | 応募結果・準備状況の整理と面接対策の開始 |
✅ 今すぐこの3ステップ＋7日間プランを実践し、職業訓練合格と納得できる就職をつかみ取りましょう！
